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利用促進
目的別の利用促進
様々な目的別でベネフィット・ステーションの利用率を高める利用促進策をご説明します。
ー目次ー
1.ベネアカウントの登録率を高めたい場合の利用促進
(1) 「入会案内メール」を活用する
(2) 「ベネアカウント登録チラシ」を活用する
(3) 「登録方法説明動画」を活用する
(4) ご参考事例
2.ベネフィット・ステーションの利用率を高めたい場合の利用促進
(1) 「ベネフィット・ステーション公式アプリ」のダウンロードを推奨する
(2) 「家族アカウントサービス」を推奨する
(3) 「ベネポの有効活用」を訴求する
(4) 「eラーニングの活用」を訴求する
(5) 「公式LINE」を活用する
(6) 「給トクサービスの利用」を訴求する
(7) ご参考事例(成功事例)
1.「ベネアカウントの登録率を高めたい」場合の利用促進
ベネフィット・ステーション」などの弊社提供サービスをご利用いただくには、サービスにログインするために必要な
ベネアカウントの登録が必須となっています。
ご利用開始の第一歩となるベネアカウントの登録率を高める方法についてご説明します。
(1) 「入会案内メール」を活用する
ベネフィット・ステーションにご入会いただいた当日に、またはベネアカウント未登録者に対して自動送信されます。
登録推奨メールでベネアカウントの登録を促すことができます。
自動配信メールについては
こちら
から
(2) 「ベネアカウント登録チラシ」を活用する
メールでの登録促進策と併せて、チラシでご案内訴求いただき、更にベネアカウントの登録を促すことができます。
(3) 「登録方法説明動画」を活用する
自動配信メール及びチラシによる訴求と併せて、動画による登録方法説明を従業員様に共有いただくことで更に登録を促すことができます。
(4) ご参考事例
登録促進策により、ベネアカウント登録率の向上を図ることができた組織様の事例をご紹介します。
① パナソニック リビング中部株式会社様の事例
➤
オンライン説明会と登録方法の資料などを発信して理解を深め、「ベネアカウント登録率約100%」を達成することができた登録促進策は
こちらから
② 株式会社しまむら様の事例
➤
認知度向上を目指し、動画の視聴勧奨を行うことにより「ベネアカウント高登録率」を達成することができた登録促進策はこちらから
2.「ベネフィット・ステーションの利用率を高めたい」場合の利用促進策
(1) 「ベネフィット・ステーション公式アプリ」のダウンロードを推奨する
・会員特典付でご提供している約140万サービスから利用したいサービスが検索できる公式アプリのダウンロードをお勧めください。
(ご利用開始にはベネアカウントの登録が必要です。 ➤ベネアカウントについては
こちら
から
・事前に特典情報の確認や出先でのサービス利用に必要な会員証やクーポン表示等、お得に便利にご利用いただけることを訴求ください。
➤
「公式アプリダウンロード」についてはこちら
(2) 「家族アカウントサービス」を推奨する
・会員様のご家族がサービスをご利用いただくために家族アカウントの登録方法をご案内ください。
<家族アカウントチラシは以下画像をクリック>
(3) 「ベネポの有効活用」を訴求する
ベネフィット・ステーションのサービス利用で貯まって、様々なサービスでご利用いただける制度「ベネポ」のお得な活用方法を発信します
<ベネポについては以下画像をクリック>
(4) 「eラーニングの活用方」を訴求する
約1,200講座以上の豊富なバリエーションのフリーeラーニングが空いた時間に好きなだけ学べることを発信して、ベネステの有用性を訴求します
<eラーニングについては以下画像をクリック>
(5) 「公式LINE」を活用する
公式LINEでは、不定期で旬のおすすめ情報やキャンペーン情報などを発信しています
従業員様にお友だち登録いただくことでお得な情報の取得ができご利用のきっかけになります
<公式ラインのご案内は以下画像をクリック
>
(
6) 「給トクサービスの利用」を訴求する
給与天引き支払いサービスを利用促進するためのチラシをご案内します
給トクサービスの導入と従業員の皆さまへの周知にご活用ください
※給トク払いは企業様・団体様ごとにお申し込みが必要なサービスです
<給トクサービスチラシは以下画像をクリック>
(7) ご参考事例(成功事例)
各種施策により、ベネフィット・ステーションの利用率向上を図ることができた組織様の事例をご紹介します
① 京都中央信用金庫様
➤
ベネアカウント登録率約100%の達成とベネポの利用案内により利用率を急増することができた利用促進策はこちら
② 三和コンピュータ株式会社様の事例
➤
イントラを活用したベネアカウント登録方法発信及びリマインドの工夫とフリーeライニングの研修利用により利用率90%以上を
達成された利用促進策はこちら
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